これからの新築建築は、ZEB対応が義務化されます
（※2030年までに全面的に義務化される予定です）
(参考)脱炭素社会に向けた建築物における省エネ対策等のあり方・進め方に関するロードマップ(2021.8)【国交省・経産省・環境省】
2017年より延べ面積2,000㎡以上の非住宅建築物(新築)が、省エネルギー基準の適合義務化をされ、
2021年からは延べ面積300㎡以上の非住宅建築物（新築）も義務化されました。
さらに2030年までに全ての非住宅建築物(新築)において、全面的に義務化される予定となっています。
省エネルギー基準に適合した建築物より一歩先へ進んだ環境建築の選択肢の一つとしてZEBが注目されています。
ZEBの新たな定義
建築物の実態に応じてZEBを目指すことができるよう、ZEBの概念が拡張されました。
第一にZEB Readyを、
さらなる省エネルギーを目指せる建物はNearly ZEB以上を目指しましょう。
ZEBとは？
ZEBとは、Net Zero Energy Building（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）の略称で、「ゼブ」と呼びます。
快適な室内環境を保ちながら、負荷抑制、自然エネルギー利用、設備システムの高効率化により省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーの導入を目指した建築物です。
注）エネルギー消費は、空調・換気・照明・給湯・昇降機のみを対象とし、テナント・執務者が使用するOA機器等は、この対象には含まれません。
そのため、「ZEB」を実現した場合にもこれらのエネルギー消費は残ります。
ZEBは、3つの効果をもたらし、地球温暖化防止に貢献します
効果
光熱費の削減〜室内環境の質を維持・向上しつつ、光熱費を削減できます〜
事務所ビルで50%省エネルギーを実現した場合、年間で40〜50%の光熱費を削減することも可能です。
注）標準ビル、50%省エネルギービルともに、延床面積10,000㎡程度の事務所ビルを想定し、一次エネルギー消費量から光熱費への換算を行いました。電力の換算については、2016年8月現在の東京電力・業務用電力（燃料費調整额・再生可能エネルギー発電促進賦課金含まず）の契約、都市ガスの換算については、東京ガス一般契約の基準単位料金を想定しています。
なお、空調・換気・照明・給湯・昇降機のみを対象とし、全体の約3割を占めるOA機器等の消費電力は本試算には含みません。また、実際の光熱費削減量は人員密度や運用条件等によって変化する可能性があります。
参考文献：「これからの環境建築の方向性 ZEBのすすめ（事務所編）」
環境共創イニシアチブ https://sii.or.jp/
効果
不動産価値の向上〜環境に配慮した建築物を求めるテナントや投資家が増えています〜
事務所ビルにおいて、「環境認証を取得しているビル（環境に配慮したビル）」は、「新規成約賃料」にプラスの影響を与えるとの調査結果も発表されています。
注1）分析対象である環境認証には、建物の省エネルギー性能以外の環境全般を評価する認証も含まれています。そのため、不動産価値向上は、省エネルギー性能以外の要素も影響している可能性がある旨をご留意ください。
注2）東京23区内に立地する事務所ビルの調査より
効果
災害時の事業継続
〜災害時の事業継続性が向上します〜
〜災害時の事業継続性が向上します〜
東日本大震災で重要な業務が停止した理由として、半数以上の人が「停電のため」と答え、その他にもエネルギーインフラ関連の回答が多く挙がっています。
『ZEB』を目指した場合、少ないエネルギー消費で運用が可能となるため、建物機能を維持しやすくなります。
ZEB建築の導入を検討されている事業者の方へ
建築計画の初期段階 から適切な 技術検討 することが重要です
STEP
まずは“ZEB Ready”を目指す
負荷の抑制・自然エネルギーの利用を行った上で、設備システムの高効率化により50%以上の省エネルギー「ZEB Ready(ゼブ・レディ)」を実現することが重要です。
その上で建築物の実態に応じて、さらなる省エネルギーと太陽光発電等の再生可能エネルギーにより、正味で75%以上省エネルギー「Nearly ZEB(ニアリーゼブ)」、さらには、正味で100%以上省エネルギー「『ZEB』(ゼブ)」を目指すことが重要です。
STEP
実現には、建築計画の初期段階からの相談が必要です
ZEBの第一ステップである「ZEB Ready」の実現には、設備システムの高効率化（アクティブ技術）よりも、建築計画的な手法（パッシブ技術）を最大限に活用することが重要です。
STEP
利用実態に合わせて調整・改善
運用段階によるエネルギーの把握と分析を行い、利用実態に合わせて調整・改善を行なっていくことが重要です。
当社の役割
株式会社グランアーキテクツ一級建築士事務所では、ZEB Ready・Nearly ZEB・『ZEB』を実現するための建築設計を承っております。
建築主様と綿密な打ち合わせを行い、構造設計会社様・設備設計会社様と連携をとりながら、『ZEB』の実現を目指します。